中小企業や零細企業が採用活動を行う際、候補者の人数も少なく求人枠が限られるため、企業側は優秀な人材が欲しくても「贅沢を言えない」というのが本音ではないでしょうか。
また採用担当者が、本来の業務と兼務して採用活動を進めることもあり、採用活動に時間をかけられない企業も少なくないでしょう。しかし、ようやく採用した人材が頼まれた仕事を忘れたり、何度も同じミスを繰り返したり、仕事を怠けないとも限りません。
今回はそんな企業におすすめしたい、業界で唯一の「不適性検査スカウター」について詳しく解説します。
採用活動で失敗する原因
長引く経済の低迷により、日本では平成の30年間で非正規雇用が2倍以上に増え、昨今は、「終身雇用」という考え方も薄れてきました。
2019年に経団連会長が「終身雇用はもはや守れない」旨を発言した半年後、世界中に蔓延した新型コロナ感染症によって、やむを得ずリストラした企業も少なくないでしょう。
このような社会情勢のもとでは、たとえ正規雇用であっても「特に給料や地名度が高いわけでもない企業で長く働いても、昇給や昇級は期待できない」と思うのは仕方のないことで、実際に離職者は以前に比べて確実に増えています。
特に若い世代には、ちょっと何かあれば気兼ねなく転職する人も少なくないようです。
企業が忙しい合間をぬって書類選考や筆記試験・面接を経て、ようやく人材を確保したにもかかわらず、試用期間を終えた途端に退職するケースもあるのではないでしょうか。
このように、企業が採用活動で失敗する原因の一つは「仕事の不適性」にあります。
採用活動に費用をかけられず、少ない候補者から一人の求人枠で採用する企業の場合は、慎重に活動してもフタを開けてみたら不適性だったというケースもあるでしょう。
仕事への適性は、組織の社風や風土・人間関係など当人の置かれた環境によって大きく左右され、単に優れた人材かどうかでは判断できません。
とはいえ、業界や業種を問わず多くの企業では仕事の不適性によって組織で活躍できない人材が存在し、そこには共通する傾向があります。
「不適性検査スカウター」とは
「不適性検査スカウター」とは、株式会社スカウターの提供する適性検査で、紙媒体およびWeb版に対応しています。本検査は業界で唯一、対象者に対し「不適性」といわれる人材に共通する傾向を測定するツールです。
検査の概要
「不適性検査スカウター」の検査対象は、中小企業を中心とする新卒・中途採用の候補者です。本検査によって採用しても職場に定着しない・配属部署で成長しない・頑張らない人材に共通する不適性な傾向を予測します。
導入の際は、パソコン上で初期設定を行うなどの手続きは必要はありません。
すぐに使用を開始でき、受検直後に専用の管理画面で検査結果を閲覧すれば、迅速に候補者の採否を判断できます。
検査の目的
「不適性検査スカウター」の検査目的は、大きく分けて4つあります。
- 不適性な人材を見極める
- 精神的な問題の有無を検知する
- 自社の人材定着率・離職率を改善する
- 人材を配置する際の参考にする
不適性な人材を見極める
まず、自社の人材を採用する際、「不適性な人材を見極める」ことです。
これまでは、最適な人材を採用することを目的とする適性検査が一般的でした。
しかし、このような検査は候補者が自分をよく見せようとして回答を作為する可能性があります。また「努力しない」・「成長しない」・「やる気がない」といった人材の採用は避けたいところです。
そこで、人材の不適性を見極めるのです。実際、最適な人材を探すより、不適性な人材かどうかを測定するほうが採用活動にかける時間的なコストや使えない人材を育成する人的コストを効率的に削減できます。
精神的な問題の有無を検知する
2つ目は候補者を採用する前に、「精神的な問題の有無を検知する」ためです。
書類選考や履歴書、数回の面接で候補者の人となりを見極めるのは、決して簡単ではありません。今まで候補者を知らなかった面接官が候補者の人となりを短い時間で理解するのは難しいことです。
だからこそ、候補者の入社後に起こる可能性のあるさまざまなトラブルをできるだけ回避しなければなりません。時間にルーズだったり、忘れっぽいなど性格上の問題だけでなく、ほかの従業員との折り合いや上司・先輩に対する態度が悪いというケースもあるでしょう。また、メンタル面が弱くて、精神的に病んでしまうかもしれません。
そんな時、「不適性検査カウンター」を実施し、事前に精神的な側面から不適性の傾向を予測することで、将来、発生するかもしれないリスクを低減できます。
自社の人材定着率・離職率を改善する
3つ目は、人物の評価ツールとして使用して、「自社の人材定着率・離職率を改善する」ことです。
企業が従業員のことを考えるのは大切ですが、日々の業務で各従業員の様子を逐次見守るわけにはいきません。しかし、従業員の不満やストレスを看過すれば、離職するリスクが高くなります。
そんな時、「不適性検査カウンター」によって従業員の心理分析や行動特性を把握し、離職の要因を事前に排除すれば、企業定着率は向上するでしょう。
人材を配置する際の参考にする
4つ目の目的は「人材を配置する際の参考にする」ことです。
候補者を採用する際にどんな業務が向いているかを検討しますが、企業によっては将来的な異動も念頭に置かなければなりません。
自社で良好な人間関係を築けるか、どんな職務適性があるか、どれほど仕事に意欲的に取り組めるかなどを「不適性検査カウンター」で把握できれば、適切に人材を配置できます。
検査の方法
「不適性検査カウンター」には、3つの受検方法があります。
具体的には、Web受検・紙の設問冊子のマークシート方式および回答用紙記入方式です。
Web受検と紙冊子受検のマークシート方式は、管理画面での手入力となります。
いずれもクラウド型サービスですので、24時間365日、いつでも必要なタイミングに管理画面上から受検が可能です。
また、受検完了後、検査結果を管理画面からリアルタイムで確認できます。
なお、紙冊子のマークシートの場合は、郵送時間のタイムラグがありますので、ご注意ください。
料金体系
「不適性検査カウンター」には4つの検査があり、料金体系は下記の通り。
標準プランとプライムプランの違いは利用できる機能の数です。プライムプランにすると情報入力や検査結果の出力などでできることが増えていきます。
| 標準プラン | プライムプラン | |
| 初期費用 | 0円 | |
| 固定費 | 0円 | 1,980円/月（税抜） |
| 1．能力検査 | 0円（無料） | |
| 2．資質検査 | 800円/名（税抜） | |
| 3．精神分析 | 500円/名（税抜） | |
| 4．定着検査 | 500円/名（税抜） | |
出典：「不適性スカウター 料金」
なお、複数の検査をかけ合わせて導入される場合には、最大で70%の割引があり、1名150円（税抜）で利用できます。※2022年7月29日現在
ちなみに、カウスター社調べでは、「不適性検査カウンター」を導入すると、他社の適性検査と比較して約75～98%のコストダウンが可能です。
「不適性検査スカウター」の4つの検査
「不適性検査スカウター」の4つの検査について、各検査の概要と検査で測定できることを具体的にご説明します。
能力検査
1つ目の能力検査は、国語の言語系と計算・図形の数図形による学力試験です。
設問数は、5つの選択肢による択一式で、30問の設問によって構成されています。
回答制限時間は30分で、Webと紙冊子での受検が可能です。
なお、言語は、日本語のみとなります。
能力検査の導入メリット
能力検査の導入メリットは基礎能力がわかることです。
本検査によって、候補者が企業で仕事をする際、最低限必要な基礎能力の判断指標を測定できます。
国語と算数の基礎学力に関する設問は、さらに、語句理解・文脈理解、論理思考の3つの言語系、計算基礎、統計・図形認識・法則理解の4つの数図形の計7項目によって能力別に評価されます。
また、本検査の検査結果は標準得点でアウトプットされ、受検者の能力を全国水準との比較も可能です。
資質検査
資質検査は、5つの選択肢による択一式で、設問数は全150問です。
目安回答時間は15～20分で、Web受検と紙冊子受検があります。
本検査は、日本語・英語・中文（簡体）・中文（繁体）・タイ語・インドネシア語・ベトナム語・ハングル語の全8ヵ国語での受検が可能です。
この検査は性格検査と同義で、9つのカテゴリーと41項目の多面的な検査項目によって構成されています。検査内容は臨床心理学と行動科学に基づいており、採用活動時の面接だけでは見極めの難しい候補者の潜在的な資質の特性や傾向の把握に効果的です。
一般的な適性検査で認識できる受検者の性格や価値観・職務適性に加えて、ネガティブ要素を判定することで、より深く受検者の資質を探り、採用時の失敗を軽減できます。
資質検査を導入する8つのメリット
資質検査の導入メリットは、主に8つです。
本検査では、7つの観点「活動性・社交性・伸張性・新奇性・固執性・主体性・独善性」によって、受検者の性格的な傾向を測定します。このような多面的な観点からの測定により、「仕事の向き不向き・能力資質がわかる」というメリットがあります。
2つ目のメリットは、7つの観点「向上欲求・挑戦欲求・自律欲求・探求欲求・啓発欲求・承認欲求・活動エネルギー」によって意欲の高さを測定するため、「今後、成長する可能性がわかる」ことです。
また、本検査は、4つの観点「直感力・論理力・実行力・共感力」から受検者の思考力の傾向を測定します。
新しい仕事への直感力や理解するための論理力、業務の実行力や周囲との共感力を測定することで、「職務に必要なポテンシャルがわかる」というメリットもあります。
4つ目のメリットは、精神面・身体面の両方からストレス感度や許容力を測定するため、「メンタルの強さやメンタルヘルスケアのリスク度がわかる」ことです。
さらに、本検査は、5つの観点「公益志向・成長志向・金権志向・享楽志向・安定志向」によって受検者の労働に対する価値観を測定します。
受検者の内面的な傾向を多面的に分析することで、「仕事に対するやりがいのポイントがわかる」というメリットがあります。
このほか、本検査では、7つの観点「非自尊傾向・気分傾向・悲観傾向・非倫理傾向・モラトリアム傾向・不適応傾向」によって、受検者のパーソナリティにあるネガティブ要素の判定が可能です。
道徳的な特性を含むネガティブな傾向を測定することで、「仕事のムラ・不満や離職リスクの要因を事前に把握できる」というメリットがあります。
加えて、7つ目のメリットは、「職務適性をタイプ別に把握できる」ことです。
職務適性については、下記の8項目を網羅して測定し、数値化できます。
＜職務適性の項目＞
- 人間関係を築いていく職務
- フットワークの軽さを必要とする職務
- リーダーシップを必要とする職務
- 過去に事例のない新しい職務
- 反復・継続的な職務
- 企画力や創造力を必要とする職務
- 丁寧さ注意深さを必要とする職務
- 情報を集め問題を分析する職務
個性や能力に応じて、各業界の多くの仕事に求められる職務特性を幅広い観点から測定するため、複数の職務における仕事の適性や適職を見極められます。
最後に、8つ目のメリットは、「即戦力の可能性を判断できる」ことです。
本検査では、意欲・能力・ストレス耐性をかけ合わせて受検者の総合力を測定します。
仕事をするうえで必要な意欲や能力、さまざまなビジネス上の事柄へのストレス耐性を測定することで、戦闘力や競争力の高さを把握できます。
戦闘力が高ければ、組織内で周囲の人たちと軋轢や摩擦を起こすリスクもありますが、職務適性と照合して人材配置を検討すれば、それらを回避できるでしょう。
精神分析
3つ目の検査「精神分析」では6つのカテゴリーと21項目によるネガティブチェックで、設問は5つの選択肢による択一式で全部で100問、目安回答時間は10～15分です。
受検方法は、Web受検・紙冊子受検があり、言語は、日本語・英語・中文（簡体）・中文（繁体）・タイ語・インドネシア語・ベトナム語・ハングル語の全8ヵ国語に対応しています。
本検査は、 心理分析と統計学に基づいており、採用時の面接では把握しづらい、候補者が持っている潜在的なメンタル面の負の傾向を測定するものです。
これにより、受検者が企業や職場に抱いている強い不満や本来持っている精神的な弱さ、集中力・注意力不足による事故（ヒューマンエラー）等のリスク、問題行動やトラブルの原因となる性質や心理傾向などを事前に把握できます。
採用前に実施すれば、不適性な人材を採用するリスクを大きく軽減できるでしょう。
精神分析を導入する3つのメリット
精神分析を導入するメリットは、大きく分けて3つあります。
本検査は、下記の10項目で測定します。
＜精神分析の観点＞
- うつ傾向
- 非定型うつ傾向
- 仮面うつ傾向
- 失感情傾向
- 境界傾向
- 演技傾向
- 自己愛傾向
- 強迫傾向
- 回避傾向
- 妄想傾向等
精神的にどんな傾向に陥るのかを網羅して分析するため、「精神状態の傾向がわかる」というメリットがあります。
さまざまな問題行動やトラブルの引き金となり得る傾向を事前に把握できれば、不適性かどうかの見極めが可能です。
2つめのメリットは、仕事をするうえでストレスになりやすい4つの項目「人間関係・仕事のプレッシャー・環境変化・仕事量」を測定するため、「受検者のストレス耐性がわかる」ことです。
数値で可視化すれば、この項目のどこがウィークポイントなのかを判断できます。
また、どの程度メンタル面が強いのかに加えて、どの部署に配属すべきかの判断材料にもなるでしょう。
さらに、本検査では、4つの保因傾向「精神的脆弱性・不満性向・注意散漫性向・非社会性向等」について測定します。
受検者の抱える潜在的なトラブル要素を数値化することで、「現在のストレス度合いがわかる」というメリットがあります。
採用活動の最終選考で実施すれば、入社後のストレス耐性や現在のストレス度合いから、自社に不適性な人材かどうかの判断が可能です。
定着検査
定着検査は、5つの選択肢による択一式で、設問は100問、目安回答時間は、10～15分です。また、受検方法は、Web受検と紙冊子受検の2種類あります。
本検査の目的は、心理分析とコンピテンシーテストに基づき、企業側が気づいていない、従業員が日々の業務で感じている不満やストレスの発見です。
従業員の離職リスクとその要因事象を分析するため、事前に離職防止策を講じることができ、従業員の定着率を向上させます。
なお、本調査は、日本語・英語・中文（簡体）・中文（繁体）・タイ語・インドネシア語・ベトナム語・ハングル語の全8ヵ国語での受検が可能です。
定着検査を導入する6つのメリット
定着検査を導入すると、主に6つのメリットがあります。
まず、本検査では、2つの尺度「離職リスク度・定着リスク度」によって離職の傾向を測定します。
「離職リスク度」は、従業員が在職中に離職に至るリスクを測定し、「定着リスク度」は在職・離職に関係なく、職場に定着しにくい度合いを測るものです。
この2つの尺度から測定することで、シンプルに「離職の度合いがわかる」というメリットがあります。
次に、本調査では、下記の10の項目によってストレスの不満状態を測定します。
＜ストレスの不満状態に関する項目＞
- 仕事の質
- 仕事の量
- 仕事の適性
- 自己の成長
- 顧客との関係
- 職場の人間関係
- 自分への評価
- 環境の変化
- 将来性
- 雇用の安定性
従業員が抱えているストレスは、さまざまです。
そこで、業務を行う際にストレスを抱える可能性の高い項目を幅広く想定することで、「現在の仕事のストレス状態がわかる」というメリットがあります。
また、本調査では、5つの陥りやすい否定的な側面の測定が可能です。
＜自己に対する否定的側面＞
- シャイネス
- 悲観主義
- 完璧主義
- 攻撃性
- 非合理性
受検者に起こる可能性のある物事や出来事、仕事で置かれた環境、他者の起こす行動によって自らどんなストレスを生じさせるかを測定するため、「外的影響によるストレスの傾向がわかる」というメリットがあります。
さらに、「自責・希望的観測・回避」という3つの思考・行動パターンでストレスが増幅するパターンを測定するため、「ストレス時の習慣がわかる」というメリットがあります。
5つ目として、同検査では3つの対処スキル項目「問題解決行動・積極的認知対処・援助の申入れ」によって、受検者がストレスを抱えた際、悪い影響を軽減・解消するスキルを測定します。これによって「ストレス時の努力の度合いがわかる」というメリットがあります。
最後に、継続して良好な人間関係を築く際に必要な3つのコミュニケーションスキル「傾聴スキル・自己主張スキル・葛藤対処スキル」の項目を測定することで、「対話スキルがわかる」というメリットもあります。
従業員を自社に定着させるには、仕事や職場にどんなストレスを感じ、その際にどんな行動傾向があるのかを多角的に分析し、事前に対策を講じることが重要です。
「不適性検査スカウター」の上手な4つの活用法
「不適性検査スカウター」は、業界で唯一4つの検査によって候補者の不適性を見極めるための検査ツールです。ここでは、その上手な4つの活用法を紹介しましょう。
採用時の裏付けデータ
そこで、選考を進めて最終的な候補者を数人に絞り込んだ後、内定の採否を決断する際の補助ツールとして使用すれば、候補者の人材配置や入社後のストレス耐性の把握などに効果的です。
他社適性検査の補完
「他社適性検査の補完」ツールとして活用するのも、おすすめです。
「不適性検査スカウター」は、これまでにも株式会社リクルートの総合適性検査「SPI3」や、日本エス・エイチ・エル株式会社のコンピテンシーテストによる性格検査で人物評価をする際の補完ツールとしての使用実績があります。
昨今は、これら2社の適性検査を既に導入しており、一貫したデータを保存する必要性から継続使用している企業が、それだけでは充当できない項目の測定データを補うツールとして活用するケースも少なくありません。
選考初期のスクリーニング
3つ目におすすめしたい活用法は、「選考初期のスクリーニング」です。
求人枠や応募者の少ない企業の場合は、候補者の適性・不適性を速やかに検討して早く内定を出し、候補者が競合他社に流れることを回避しなければなりません。
そんな時、安くて早く結果のわかる「不適性検査スカウター」の実施により、候補者の不適性な特性やその度合いを測定し、選考初期段階での「ふるい分け」として活用できます。
採用基準の判定
「採用基準の判定」に活用するのもよいでしょう。自社にはどんな人材や人物が必要なのかを明確化するために実施すれば、各検査の数値をプロファイリング・データとして保管できます。
本検査は、性格面や能力面・ストレスの傾向など、さまざまな観点からの判定による数値化が可能です。それらの各数値から、自社の社風や配属された部署の組織風土に合うか、配属先の職種に適性があるか、定着して活躍できる人材かについて総合的に判断できます。
「不適性検査スカウター」導入事例・評判
今回当社で適性検査ツールを導入された企業様に独自アンケートを実施いたしました。
ここでは、不適性カウンターを導入した企業からの評判（メリット・デメリット）について紹介します。導入を検討している採用ご担当者様は、ぜひ参考にしてください。
アンケートの概要は、下記の通りです。
＜アンケート概要＞
1．実施対象：人事担当者・経営者
2．実施日：2022/6/21～2022/6/28
3．実施者：株式会社ハリキリ
「不適性検査スカウター」のメリット
アンケートの結果、以下のような良い回答がありました。低価格な導入費とミスマッチの把握が特に講評です。
- 不適性という事実の発見に役立つ。
- できるだけ初期費用を抑えられる。
- 初期費用、固定費、そして能力の検査費用が無料で導入しやすい。
- お試しクーポンがある。
- 不適性かどうかを見極められる。
- コストが低い。
- WEBや紙冊子で受検できる。
- 採用工程で導入しやすい。
- 費用が大きな負担にならない。
- 採用に失敗した場合の会社の損失に比べれば少額。
- 面接でよい対応をする人を採用して失敗することの多い企業におすすめできる。
- 部署や人事のミスマッチを事前に把握できる。
- 試験項目が多い分、性格の傾向など分かりやすく診断されている。
- 検査の結果が、思った以上に早く出る。
「不適性検査スカウター」のデメリット
アンケートの結果、デメリットについては、下記の回答がありました。
- スカウター精神分析は、受験者に正答を見抜かれやすい。
- 絶対に採用で失敗しないわけではないので、過信は良くない。
- 強気なネーミングにより、売り手市場の募集者に偏見を持たれることもある。
- 試験項目がいくつもあり、簡単な適正を調べたいのに大事に感じる。
各業界における導入事例・評判
「不適性検査スカウター」は多数の業界で使用されています。
ここでは、アンケートのほかに、実際に使用されている企業の一部の評判や声をご紹介します。※2022年7月29日現在
システム開発会社
1．業界：IT
2．従業員数：120名
3．導入企業の声：
・適性検査費用が半額以下でコストダウンできた。
・年間を通じて中途採用に採用できている。
人材紹介会社
1．業界：派遣
2．従業員数：20名
3．導入企業の声：
・不適性検査スカウターの導入後は、合わない人材を諦める決心がついている。
・ストレス耐性・悲観傾向・非倫理傾向などは採用時に絶対外せない指標になっている。
ゲーム開発会社
1．業界：IT・製造
2．従業員数：300名
3．導入企業の声：
・採用選考にかかる時間を大幅に削減できた。
・管理画面でスケジュールを荷担に調整できる。
・結果がリアルタイムで把握できて便利。
上場化学メーカー
1．業界：製造
2．従業員数：5,500名
3．導入企業の声：
・検査コストを75%削減できた。
・エントリーシートの時間コストは95%のコストダウンができた。
・コストパフォーマンスがよい。
システム開発会社
1．業界：IT
2．従業員数：500名
3．導入企業の声：
・検査結果をリアルタイムに把握できて満足している。
さいごに
企業の採用担当者が、忙しい思いをして内定を出しても、すぐに離職されては意味がありません。たとえ離職しなくても、入社後に不適性な人材が多ければ人件費の無駄遣いになります。
「不適性検査スカウター」は、採用活動の初期段階で無料の能力検査を行い、最終選考前に他の3つの検査を併用すると、適性な人材の採用判断に有効です。
簡易的な検査目的の場合は種類や質問項目の多いツールですが、これまでの採用活動で自社の仕事や部署に不適性な人材が多いと感じている企業は、「不適性検査スカウター」の4つの検査を網羅するとよいでしょう。
また、こちらの記事では各適性検査ツールの比較を行なっています。「どのように比較すればいいの？」「予算にあった費用のサービスを知りたい」という方におすすめです。
【徹底比較】適性検査ツールを5つの視点で比較
採用活動は、企業の今後を左右するといっても過言ではありません。自社の目的に合った適性検査を活用することで、書類選考や面接のみでは把握しきれなかった情報も踏まえて、採用活動の精度や効率アップが期待できます。
当サイトでは他の適性検査ツールも紹介していますので、気になるものがあればぜひ読んでみてください。
